株主優待目的の投資で株価暴落のリスクを避ける方法?

株主優待

今回私は、鈴木(6785)の株主優待品の改悪に巻き込まれてしまいました。

詳細は以下の記事をご覧ください・・・。

【8月13日追記】鈴木(6785)から株主優待の栗ようかんが届きました!栗の味が濃厚!
鈴木(東1・6785)から株主優待の羊羹が届きました! 株主の皆さんが続々と優待到着の報告をしています。 6785 鈴木から株主優待が届きました。竹風堂の栗かの子と栗水ようかんのくりざさです。美味しいとよく聞いていたので、食べる...

 

株主優待が魅力なおかげで株価が好調な会社は、株主優待を改悪、あるいは廃止したとたんに株価が暴落します。

鈴木(6785)は業績が悪いわけでもないのに、株主優待の改悪により株価が15%以上、たった一日で下落しました。

株主優待商品の改悪による株価下落のリスクを避けるためには、「自社商品を株主優待にしている銘柄」を選んで保有することが有効です。

PIX1861 / Pixabay

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株価が下がるのに、なぜ企業は株主優待を改悪するのか?

一度配布を決めた株主優待を改悪するのは、企業の株価を考えるとどう考えてもマイナスなので、多少無理をしてでも株主優待を継続する企業は多いです。

しかし、株主優待品の配布が会社にとって大きな負担になっている場合、株価を切り捨ててでも株主優待を廃止したり、優待内容を縮小したりすることがあります。

仮に企業が10億円の黒字だったとして、株主優待にかかるコストが10億円以上だとしたら、優待を継続して株主の心をつなぎとめるより、株主優待を廃止するほうが当然合理的ですからね。

 

悪質な場合だと、東証一部に上場するための条件である、株主数や株式の時価総額の水増しのために株主優待を開始して、上場したら優待を廃止するという企業もあります。

とりあえず一部上場して資金調達さえしてしまえば、あとは株主のことなんて知らん、という考え方の会社も、ごくまれに存在します。

 

どこの会社が株主優待を中止するか、というのは内部からのリークでもない限り、絶対にわかりません。

株式投資にはリスクが伴い、自分の思いどおりに株価を操作したりすることは絶対に不可能です。

 

とはいえ、株価暴落のリスクはできる限り避けたいですよね。

 

優待銘柄の優待改悪に巻き込まれるリスクを少しでも減らすなら、「株主優待として自社商品を提供している銘柄」に優先的に投資することがオススメです。

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なぜ株主優待が自社商品だと優待改悪のリスクが少ない?

自社商品を優待にしている銘柄と、どこかから調達している銘柄では、優待改悪のリスクは大きく異なります。

では、なぜ株主優待を自社商品にしている会社の銘柄のほうがリスクを抑えられるのでしょうか?

株主優待が自社商品でない場合、優待品の調達コストがかさむ

株主優待商品として多いのは、自社商品専用の割引券や金券です。

たとえば飲食店を経営している企業であれば、自社の飲食割引券を株主優待としている会社は多いですよね。

このような株主優待の場合、優待品の調達コストは、ほとんど割引券や金券の印刷コストだけです。
非常にローコストな株主優待品ですから、優待廃止のリスクは少ないのが分かると思います。

割引券や金券はお店の売り上げ自体を引き下げてしまいますが、調達コストという面だけ見れば格安です。

 

また、自社製品を優待品として配布する会社も多いですよね。
化粧品や飲食料品、日用品など、多くの製造メーカーが自社商品を株主優待として配布しています。

このような会社も、送料や製造コストはそれなりに高くつきますが、どこかから調達してくるわけではなく自社で生産しているものなので、調達コスト自体はそれほど高くありません。

また、優待品の調達が自社内で完結するため、他社との打ち合わせや見積もりなどを行う手間も省けます。

 

しかし地場産の商品やクオカードなど、自社製品ではないものを株主優待にしている企業の場合、調達コストが非常にかかります。
商品を購入するコストは当然ながら、他社とのやりとりにかかる時間や事務費は少なからず負担になります。

自社の商品を優待にしている会社のほうが、自社の経理を圧迫することなく優待品を調達できるため、株主優待を廃止、改悪するリスクが少ないのです。

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自社商品を優待にすれば自社の顧客増につながる

自社商品を優待にしている会社は、優待にかかるコストはかかるかもしれませんが、それ以上に、顧客の新規開拓につながる可能性があります。

その会社が力を入れている商品を株主優待として、株主に使ってもらえれば、その商品のファンになって、普段から購入するようになるかもしれません。

そうすれば、株主優待の発送費以上のメリットが生まれますよね。

 

お食事券などであれば、株主が友人や家族を連れてお店を利用する可能性が高いですから、新規顧客の発掘につながります。

それに、仮に1000円分のお食事券を優待券としてもらったとして、きっちり1000円分だけ食べて帰る人って、あまり多くありません。
1,000円を超えた分は現金なりでお支払いするでしょうから、お店にとって優待券を出すのは、決してデメリットばかりではないんです。

 

でも、自社製品ではないものを株主優待として送ったところで、その会社にとっては広告にも、売り上げにもつながりません。
ということは、株主優待をやめてもその会社は株価が下落すること以外にデメリットはまったくないんです。

 

ですから、自社商品を送っていない会社は、株主優待を中止してしまうリスクが高いのです。

AhmadArdity / Pixabay

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まとめ。株主優待を楽しむために。

最後にもう一度、結論を繰り返します。

株主優待を実施している会社に投資するうえで優待廃止・改悪のリスクを避けるなら、自社商品を株主優待として配布している銘柄に投資しましょう。

 

言うまでもないことですが、「自社商品を株主優待にしている会社であれば優待改悪はない」というわけではありません。

株主優待を実施すること自体が、会社にとってはそれなりに負担です。

たとえ自社商品を提供しているとしても、株主優待の改悪リスクは常につきまといます。

 

株主優待制度自体は、企業が株主への感謝の意を込めて行っているサービスだということを肝に銘じておかなくてはいけません。

企業は強いられて株主優待を実施しているんじゃなく、あくまでサービスでやっていることなんだ、ということを意識しましょう。

だから、株主優待が改悪、あるいは廃止になったとしても、それは企業の善意で行っていた無料サービスが終了するだけの話なんです。

無料サービスを受けられなくなったら寂しいですが、それが企業の負担になっているのなら、涙を呑んで企業の判断を受け入れるのが、優待目的投資家のあるべき姿です。

 

株主優待銘柄に限らず、株式投資に伴うリスクを考えて投資を楽しみましょう!

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